オフィス移転プロジェクトにおいて、入居先の選定は、移転成功の可否を決める重要な項目です。
よく考えて決めたつもりでも、専門知識がないと見逃してしまうポイントもあります。
「外観」「エントランス」「フロアの広さ」「家賃」などの表面上の情報だけではない、物件探しのポイントをご紹介します。
フロアの広さだけで決めてしまった
占有面積は十分であっても、柱の配置やフロアの形状によって、必要なスペースを確保できない場合があります。
例えば、角が丸かったり、三角形の箇所があったりすると、執務エリアとして使えないデッドスペースが生まれやすくなります。
現状の業務に必要なオフィス空間を確定し、移転候補となる物件にレイアウトをフィッティングしてみましょう。 |
設備を細かくチェックせずに契約してしまった
サーバルームを稼動させるのに必要な電気容量を満たしていなかった、
複雑なLAN配線を行なうのに必要な床下スペースが確保できなかった、
など、契約後に必要なインフラが機能しないことが判明した場合は、当然、工事費が発生することになります。
設備に関しては、貸主指定業者での工事になることが多く、想定以上のコストがかかることがあります。
物件選定時は、実現したいオフィスに必要な設備がそろっているかまでチェックし、不足している場合には、どのような工事が必要になるかまで想定しておきましょう。 |
天井の照明配置や空調の配置を確認しなかった
天井の照明や空調の配置によっては、レイアウトに制限が出る場合があります。
レイアウトを優先する場合は、配置変更をすることも可能ですが、天井の形状によっては、工事費用が多くかかります。
移転時のレイアウトを考慮するだけでなく、入居後のレイアウト変更やミーティングルームの追加などにも対応できる配置であるかを確認しましょう。 |
契約後に、ビル側の指定業者でないと工事できない箇所があることがわかった
通常、テナント側の指定業者で工事が可能な占有スペースであっても、床のタイルカーペットは、ビル側指定業者が工事を行なうなど、ビルによって、工事範囲が異なっています。
ビル側指定業者での工事は、コスト高になることが多いです。
賃貸契約書には、どのような工事をテナント側で行なうことができるかが明記されています。 |
家賃の安さだけを重視して決めてしまった
同じ広さや築年数であれば、安い賃料の物件を選んでしまいがちですが、安い物件は、設備が古すぎて、機能しないこともあります。
また、古い空調設備や照明は、省エネ効果のある新しい設備と比べ、電気料金が30%程度多くかかるという試算例もあり、想定以上のランニングコスト増につながります。
定期的な設備メンテナンスを行なっているか、設備のリニューアルを行なった時期など、オフィスビルの管理内容について、確認することをお勧めします。 |
