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【最新】働き方の変化に伴いオフィスのトレンドが変化する!?オフィスの未来像とは?

昨今の新型コロナウイルス感染拡大を受け、テレワークが急速に進み、働き方も否応なく変化しています。今後、オフィスはどうあるべきか、頭を悩ませている企業の経営層の方も多いのではないでしょうか。しかしそんな今こそ、“オフィス改革”の契機とも言えます。

そこで今回は、今後のオフィス作りのヒントになるよう、昨今のオフィスのトレンドの変化や、新型コロナウイルス感染拡大の影響下において急速に浸透したテレワークなどの働き方の変化、情報通信やAIなどの技術の進歩に伴い、未来のオフィス像はどのようになっていくのか、考察してみます。

新型コロナの影響でオフィスのトレンドの方向性も変わる?
オフィスにおける安全衛生管理の目標

新型コロナの影響を受け、働き方の変化を余儀なくされている中、昨今のオフィスのトレンドも変化していく可能性があります。

新型コロナの感染拡大前は、オフィスのトレンドとして大きなものに「フリーアドレス制」がありました。

厚生労働省によると、集団感染の共通点は、特に、「換気が悪い密閉空間」「多数が集まる密集場所」「間近で会話や発声をする密接場面」の3つの条件がそろう場所に集団感染発生のリスクが高いといわれています。

そのため、フリーアドレス制を継続するためには、執務室内で多くの社員が至近距離で座り、作業や打ち合わせをする環境は、この「3つの密」に該当する可能性が高く、工夫が必要になってきます。

例えば、隣、対面になるように着席しない、フロアを広く使って密な空間を作らない、デスクトップパネルやパーテーションを使うなどの工夫をしているオフィスもあります。

また接触感染を防ぐために、共用のドアノブや機器、什器、手洗い場、飲食エリアなどの消毒や、各自の手洗い・消毒なども必要になってきます。

こうした工夫や対策を施し、感染予防に努めることはできますが、オフィスのフリーアドレス制や固定のオフィスそのもののシェアが減っていく可能性も決して否定はできないでしょう。

オフィスの新しいトレンド
オフィスの新しいトレンド

従来のオフィスのトレンドから、新しいトレンドへと移り変わっていくことでしょう。これからはどのように変化していくのか、考察してみました。

●テレワークがしやすい場所の活性化

テレワークには、在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス勤務の3種類があります。新型コロナの影響下では、人との接触や満員電車での通勤などをできるだけ避けるために在宅勤務、およびサテライトオフィス勤務が推奨されています。サテライトオフィス勤務には、自社の用意したオフィスのほか、「コワーキングスペース」や「シェアオフィス」といった共用オフィスの利用も含まれます。今後は、新しいオフィスの形として、こうしたサテライトオフィス型のオフィス活用が増えていくと予想されます。

●「5G」によるテレワークのさらなる促進

現在、第5世代移動通信システム「5G(ファイブジー)」の実用化が世界的に進められており、日本でも商用サービスがスタートしました。5Gの特徴としては、「高速・大容量化」「超多数端末接続」「超低遅延・超高信頼性」などが挙げられます。安定した通信が欠かせないテレワークを、よりスムーズかつスピーディーに実現することから、業務効率が上がり、生産性アップにもつながるでしょう。5G化が進行する中で、テレワークの普及が一層進むことが考えられます。

●技術進歩によるオフィスの変化

昨今、「AI(人工知能)」「ICT」「IoT」などの技術も進化してきており、実用化が急速に進んでいます。ユーザー対応をAIチャットが応答したり、バックオフィス業務や単純労働を自動化して人が行う作業を代行したりといった業務改革は、働き方やオフィスのあり方にも少なからず変化をもたらしています。

こうした技術や通信環境の整備、クラウドサービスの活用などによってスマートオフィス化が進み、今後はオフィスやコワーキングスペース、自宅など様々な働く場所がシームレスにつながって働き方はより自由になり、従業員同士はもちろん、社外とも連携しながら、多様な働き方をするメンバー同士で柔軟に仕事を進めていく、といった形が増えていくと予想されます。

今後は災害と感染症、両方を想定した
「BCP(事業継続計画)」策定が必要に
今後は災害と感染症、両方を想定した「BCP(事業継続計画)」策定が必要に

従来「BCP(事業継続計画)」の策定においては、主に震災等の自然災害を想定し、短期的に一気に回復を目指すための計画を立てていましたが、今回の新型コロナウイルス問題を受けて、いかに長期的、段階的に一定レベルの業務を継続していけるかという視点も求められています。今後、BCPについて検討する際には、感染症に対する対策も検討しておく必要があるでしょう。また、事業環境や社会状況は時と共に変化していくため、一度BCPを策定した後も、毎年アップデートしていくことが肝要です。

オフィス構築に関しても、今後は感染症も考慮して検討する必要があります。オフィスビルを選ぶにあたっては、耐震性能やビルの管理会社の防災対策、非常用電源の設置状況の確認、地盤や周辺環境などを検討するものですが、感染症への対応も考慮すれば、社員同士が密接せず作業ができるようなスペースの確保や、抗ウイルス・抗菌性能を持つ壁面材の採用なども検討していきたいものです。

また、在宅勤務やサテライトオフィスなどをうまく活用し、企業の資産や機能を複数の拠点で管理したり、従業員を複数拠点に配置したりすることで、リスクを分散させることは災害、感染症の両方の対策になります。そのために、テレワークがしやすい環境整備などをしっかりと行っておく必要もあるでしょう。

これからのオフィスのあり方を検討されている方に向けて、昨今のオフィスのトレンドや、今後の変化の可能性、検討すべき事項などについてご紹介してきました。このような状況下だからこそ、オフィスの今後の在り方を見直し、より働きやすい環境を考える大きな機会であるといえるのではないでしょうか。

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